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沿革
 
創業者 わが国の電気事業は明治19(1886)年の東京電灯の設立によって始まり、広島において公共電力供給が開始されたのは明治26(1893)年に広島電灯が発足した以降のことでした。当社創業者の長沼鷺蔵は、この広島電灯の設立に参加した広島財界人の一人であり、明治45(1912)年に同社の電気工事代理店として長沼電工部を創立しました。
 当時、国力の発展とともに電気事業者の数も急増し、明治末期には全国120社、大正を経て昭和初期には730社を数えるに至ったとあり、電気工事の需要も急上昇したと考えられます。当社におきましても、発電所の建設や電力会社の契約工事に加え、逓信省や軍部の電気・通信工事に従事し、国策に従って北京支店を開設、中国にも進出しました。昭和13(1938)年には商号を長沼電業社と改め、さらなる陣容の強化をはかるなど、電気事業の勃興期に創業した当社は、わが国の近代化の歩みと共に業績を拡大していきました。
 その後、大正から昭和にかけ、とりわけ大正9(1920)年の恐慌以降、電力会社各社は著しい供給過剰と市場の争奪戦に陥り自主統合の道を進み始め、やがて戦時下の国家統制により全国で1つの発・送電会社(日本発送電)と中国配電など9つの配電会社に統合されました。電気工事会社につきましても昭和19(1944)年、当社をはじめ広島地区の12社が合同し中国電気工事(現・中電工)を設立し統合することとなりました。
 昭和20(1945)年、第二次世界大戦が終結し、わが国は戦後の復興を目指して新たな歩みを始めます。敗戦により北京支店を引き揚げた当社は、昭和21(1946)年に株式会社長沼電業社を再び編成し、翌年には大阪営業所(後に大阪支店に改組)を開設、昭和23(1948)年の中国配電(現・中国電力)との取引再開を皮切りに、三菱重工業広島造船所(現・広島製作所)、四国機械(現・住友重機械工業)、東洋工業(現・マツダ)などとも取引を開始し、電気工事のみにとどまらず、戦後わが国の近代化に貢献する広範な事業活動を再び開始しました。
 当社の戦後60年の歴史は、わが国の復興から高度に発展する歴史とぴたりと重なり合っています。発展の礎となる社会資本の整備に貢献することだけを目的として今日に至っていると言っても過言ではありません。
 昭和30年代には郵政省や電気通信局の工事により東京、近畿、九州、四国までエリアを拡げるとともに、三菱重工の工場建設や、船舶の電気設備工事、また昭和50(1975)年に開催された沖縄海洋博のシンボル「アクアポリス」に代表される海上構造物の建設に携わりました。また近年の施工実績の代表的なものとしては、国際平和文化都市ひろしまのシンボル的建築物である「広島国際会議場」〈平成元(1989)年〉や「平和資料館」〈平成3(1991)年〉、さらに平成6(1994)年に開催された第12回アジア競技大会のメイン会場となり、Jリーグ・サンフレッチェ広島のホームスタジアムである「広島ビッグアーチ」、また、平成21(2009)年には広島東洋カープの本拠地である新球場の電気設備工事にも参加しました。
 商事部門(業績の拡大にともない昭和32(1957)年に長沼商事株式会社として分離独立)につきましては、中国電力の発電所建設、送電線敷設などに対する資材供給、自動車関連では昭和30年代からのモータリゼーションの発展に伴いワイヤーハーネス(自動車用組電線)や生産設備機械の供給が拡大し、近年では台湾、中国などへも商圏を拡げています。また、大正時代から昭和初期の電話線工事に始まった通信分野につきましても、現在では官・民を問わず数多くの域内ネットワーク(LAN)工事等に携わると共に、長沼商事におけるネットワーク機器の取扱い等を通じて、高度情報社会の形成に貢献しています。
 「確かな技術でNEXT」。当社は新たなスローガンを制定し、次の時代に向かう企業姿勢を明らかにしました。
 時代と共に歩んできた歴史の重みを感じながら、新しい技術の習得などさらに研鑚を重ね、皆様に信頼されお役に立つ企業であり続けます。
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